日遊協が会見、ギャンブル依存の実態調査について篠原教授が解説

理事会の様子

日遊協は9月16日、理事会後の記者会見をオンライン方式で開催し、このほど久里浜医療センターが取りまとめた「ギャンブル障害およびギャンブル関連問題の実態調査」について、同会のパチンコ・パチスロ依存問題防止研究会の座長を務める篠原菊紀教授（公立諏訪東京理科大学）が解説を行うなどした。

篠原教授は、今回の調査に用いられたギャンブル依存度を測る質問票である「SOGS」で、5点以上が『病的ギャンブリングの疑い』と推定している点について「ほとんどないという回答をしても、SOGSには当てはまるようになってしまうので、パチンコ・パチスロでは、SOGS7、8点が適切」と指摘した。

さらに、ギャンブル等依存症対策基本法で定義づけられているギャンブル等依存症について、『ギャンブル等にのめり込むことにより日常生活または社会生活に支障が生じている状態』というには無理があるとし、「支障が生じるかもしれないと読むのが適切なのではないだろうか」と訴えた。加えて、今回の実態調査で集計された数値は、依存疑いというよりも非常に広範なリスクスクリーニングの結果と位置づけ、「臨床的に意味ある苦痛や障害を別軸で調べ特定していく研究が必要」とした。

この調査結果は、すでにギャンブル依存疑い2.2％などとして報じられており、報告書では、過去1年間で最もお金を費やしたギャンブル等はパチスロが最多で、次いでパチンコ、競馬、競艇の順と記されている。

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